この記事では、下記のような疑問をお持ちの疑問を解消していきます。
想定読者今日から東京でも緊急事態宣言が解除されましたが、何と当日にTwitterにトレンド入りしたワードが「満員電車」だったということで話題になっています。
この数ヶ月間、テレワークが急速に広まり、「あれ？家でも全然仕事が出来るんじゃないか？」と多くの人が感じたことでしょう。
「あわよくばこのままずっとテレワークで…」と考えてた人もいるかも多いかと思います。
しかし、現実問題、やはりそうそうそうは問屋が卸さないようです。
多くの会社は徐々に出勤を命じるところが増えている様です。
ただ、あなたの会社のその仕事は本当に出社が絶対に必要仕事でしょうか？
多くの人がお気付きの通り、殆どのデスクワークはリモートでも充分に対応可能です。
ただ、多くの会社では、上の世代の上司が「やはり会議は対面だ！」といった謎の考えで出社を強要しているのではないでしょうか。
あるいは、紙資料での仕事が前提となっており、今後もそれが解消される気配が無かったりするのではないでしょうか？
断言しますが、今後リモートワークに対応出来ていない会社は、若い世代から見切られます。
幸か不幸か、今回のコロナ騒動で会社の体質が否が応でも表面に出てくる様になりました。
あなたの会社は今回のコロナ騒動で、社員の健康にも配慮した適切な対策を取れた会社だったでしょうか？
あなたは、今後もそんな会社に勤めていて本当に大丈夫でしょうか？
今回は、アフターコロナの世界で、選んでいくべき会社の特徴を3点ご紹介します！
今後選ぶべき会社①フルリモートが可能
まず一つ目の特徴は、ズバリ「フルリモート」が可能ということです。
例えば、以前Twitter社がコロナ後も在宅勤務を認める方針を打ち出し話題になりました。
今後、イケてる会社からフルリモートをどんどん打ち出していく流れになるでしょう。
何故なら、リモートワークを前提としないと優秀な社員(特に若い人)を集められない様になっていくからです。
其の結果、昔ながらの働き方を変えられない働かないおじさんが牛耳る会社となっていきます。
例えば、リモートワークがこれだけ普及した今「対面で打ち合わせしよう」という発言は、もはや地雷発言です。
この様な発言をする上司や上層部が力を持っている会社なら、即刻転職を考えた方が身のためでしょう。
何故なら、会社の体質というのはそうそう変わらないからです。
そして、転職先は必ず「フルリモート」を条件に探しましょう。
一部リモートでは結局上司の判断で出社をさせられるので余り意味がありません。
今後、現場にいないといけない仕事以外のデスクワーク、知的労働はすべからずリモートワークの方向に必ずなります。
今後選ぶべき会社②意思決定が早い会社
また、その会社の意思決定の早さにも注目しましょう。
例えば、今回のコロナ騒動においては、対応スピードに大きな差が生じています。
- 先んじてリモートワークを導入した会社
- 時代に流される形でリモートワークを導入した会社
- リモートワークを導入出来ていない会社
今回のコロナ騒動という危機的な状況において、企業の意思決定スピードがかなり明確になりました。
特にやはりと言いますか、日系大企業の多くはリモートワーク対応が後手後手になっています。
確かに大企業においては、設備投資やセキュリティ対策、人事評価制度の見直し等、あらゆる制度の見直しが求められ、対応には時間を要します。
ただ、その中でも積極的にリモートワークを導入し、仕組みの整備を後から補充する形でリードしている会社もあります。
こういった状況への対応スピードは、BSやPLには表れて来ませんが、今後の企業競争力の観点でも非常に重要な能力です。
今回のコロナ騒動で後手後手に回った企業は、今後のあらゆる外的環境に変化にも全て対応が遅れるでしょう。
結果、世の中の動きについて行けずに衰退する可能性が大きいです。
今後選ぶべき会社③社員を大切にする会社
また、もっとシンプルな話として、リモートワークを積極的に推進している会社は、社員の健康や命を大切にしている会社です。
例えば、去年大型台風が日本に上陸しましたが、その時にも出社を命じた企業(正確には自宅待機をはっきりと示さなかった企業)が多くありました。
台風時に出社を命じた会社と、今回の騒動でもリモートワークを推進していない会社とは強い相関があるのではないでしょうか？
今後そのような会社で働くことは、給与や職務内容以前に、あなたと家族の健康と命を脅かします。
台風の時に出社すれば怪我をするリスクが高まります。
また、第二波が来る可能性がある状況下で満員電車に乗れば、間違いなく感染リスクが圧倒的に高まります。
人の本性はピンチの状態で表れると言いますが、会社も同様です。
あなたの健康より、意味の無い対面の会議を当然の様に優先する企業とは一刻も早く縁を切った方が身のためです。
最後に
「ピンチはチャンス」という言葉があります。
今回の緊急事態宣言の良い面としては、働くべき企業と働くべきでない企業がこれまでより明確になったことではないでしょうか。
今回の危機的状況では、各社の意思決定のスピードや社員の扱い等、明確な差が表れて来ました。
そして、今このタイミングで、ご自身の務めている会社の対応に疑問を持ったとしたら、間違いなくあなたの感覚が正しいと思われます。
今回のコロナ騒動に関わらず、今後も世の中は激的に変わっていくはずです。
その様な中でも、今の会社に居続けることとが適切か、一度考えてみてはいかがでしょうか。
少しでもご参考になれば幸いです！
